住宅ローンの本審査に落ちる確率はどのくらい？事前審査は通ったのに落ちる理由を解説！

住宅ローンの事前審査に通過したものの、本審査で落ちてしまうのではないかと不安を抱えている方は多いのではないでしょうか。マイホーム購入という大きな決断を前に、審査の行方が気になるのは当然のことです。

結論からお伝えすると、事前審査に通過した方が本審査で落ちる確率は数％といわれています。つまり、大半の方は無事に本審査を通過しているということです。

この記事では、住宅ローンの本審査に落ちる確率の詳細データから、事前審査は通ったのに本審査で落ちてしまう具体的な理由、そして審査期間中に避けるべきNG行動まで徹底的に解説します。これから本審査を控えている方は、ぜひ最後までお読みください。

※この記事に掲載されている価格は、2025年までの相場を参考にしています。昨今の物価高騰に伴い、価格は随時変動する可能性がございます。最新の詳細な価格につきましては、必ず直接店舗までお問い合わせください。

住宅ローンの本審査に落ちる確率は約5%

住宅ローンの審査について不安を感じている方にとって、まず知っておきたいのが実際の審査通過率です。ここでは、事前審査と本審査それぞれの通過率について詳しく解説します。

事前審査と本審査の通過率を比較

住宅ローンの本審査に落ちる確率は、複数の調査データによると数%程度とされています。これは事前審査に通過した方のうち、本審査で否決される割合を示しています。

一方で、事前審査の段階では10%から15%程度の方が審査に通過できないといわれています。事前審査は金融機関が簡易的に審査を行う段階であり、本審査よりも落ちる確率が高くなっています。

審査の種類	通過率
事前審査（仮審査）	85%から90%程度
本審査	90％台後半
事前審査通過後の本審査	90％台後半

このデータからわかるように、事前審査に通過していれば本審査も高い確率で通過できます。ただし、本審査で落ちる数%に入らないためにも、審査の仕組みと注意点を理解しておくことが大切です。

本審査で落ちる主な理由

本審査で落ちてしまう方には、いくつかの共通したパターンがあります。ひとつは申告内容の誤りや不備、虚偽申告です。

事前審査から本審査までの間に状況が変化してしまったことが理由になる場合もあります。転職や新たな借り入れ、健康問題など信用情報の変動が該当します。

つまり、正確な情報を申告し、審査期間中に大きな変化がなければ、本審査に落ちるリスクは極めて低いということです。事前審査に通過している方は、過度に心配する必要はありません。

金融機関による審査基準の違い

住宅ローンの審査基準は、金融機関によって異なります。都市銀行や地方銀行、ネット銀行、フラット35など、それぞれ独自の審査基準を設けています。

一般的にネット銀行は審査が厳しめの傾向があり、フラット35は比較的審査に通りやすいといわれています。ただし、どの金融機関でも基本的な審査項目は共通しています。

• 年収に対する返済比率
• 勤続年数と雇用形態
• 信用情報（過去の延滞履歴など）
• 完済時の年齢
• 物件の担保価値
• 健康状態（団体信用生命保険への加入可否）

これらの審査項目について問題がなければ、どの金融機関でも審査に通過できる可能性は高いといえます。

事前審査に通ったのに本審査で落ちる理由

事前審査を通過したにもかかわらず、本審査で落ちてしまうケースには明確な理由があります。ここでは、本審査で落ちる主な原因を詳しく解説していきます。

信用情報に問題が発生した場合

本審査で落ちる最も多い原因の一つが、信用情報の変化です。クレジットカードの延滞や新たな借り入れが発生すると、信用情報に記録されてしまいます。

特に注意すべきなのは、61日以上の延滞があった場合です。この場合は「異動情報」として記録され、住宅ローンの審査ではほぼ確実に否決されてしまいます。この情報は5年から7年間残り続けるため、早期に対処することが重要です。

延滞期間	信用情報への影響	審査への影響度
1日から30日程度	軽微な記録として残る可能性あり	低
31日から60日	延滞情報として記録される	中
61日以上	異動情報として記録される	高（ほぼ否決）
3か月以上	事故情報として長期間残る	極めて高い

また、携帯電話の分割払いや奨学金の返済なども信用情報に含まれます。普段は気にしていない支払いでも、延滞があれば審査に影響することを覚えておきましょう。

収入や勤務状況が変化した場合

事前審査時点から収入や勤務状況が変化した場合も、本審査で落ちる原因となります。特に転職や退職、収入の減少は審査に大きな影響を与えます。

多くの金融機関では、勤続年数1年以上を審査基準としています。転職したばかりの場合、この基準を満たせなくなってしまいます。たとえ年収がアップする転職であっても、審査期間中の転職は避けるべきです。

また、残業代やボーナスが減少した場合も注意が必要です。事前審査時に申告した収入と本審査時の収入に大きな差があると、返済比率の計算結果が変わり、審査に通らなくなることがあります。

返済比率が基準を超えている場合

返済比率とは、年収に対する年間返済額の割合のことです。一般的に返済比率は30%から35%以下が審査基準とされており、これを超えると審査に通りにくくなります。

たとえば年収500万円の場合、年間返済額の上限は150万円から175万円程度となります。月額に換算すると約12.5万円から14.6万円です。住宅ローン以外にカーローンや教育ローンがあると、合算した返済比率が基準を超えてしまうことがあります。

• 住宅ローンの返済額
• カーローンの返済額
• 教育ローンの返済額
• クレジットカードのリボ払い残高
• 携帯電話の分割払い

これらすべてを合算して返済比率が計算されます。事前審査後に新たな借り入れをすると、返済比率が上昇して本審査で落ちる原因になります。

申告内容に虚偽や誤りがあった場合

本審査では、事前審査で申告した内容の正確性を詳細にチェックします。源泉徴収票や住民票、課税証明書などの書類と照合し、矛盾点がないか確認されます。

意図的な虚偽申告はもちろん、うっかりミスでも申告内容と実際の情報が異なれば審査に落ちる原因となります。特に勤続年数や年収、借入残高などは正確に申告することが重要です。

申告内容に自信がない場合は、事前に書類を準備して正確な情報を確認しておくことをおすすめします。正直に申告することが、審査通過への近道です。

住宅ローンの本審査に落ちないために避けるべきNG行動

事前審査に通過してから本審査が完了するまでの期間は、特に注意が必要です。ここでは、審査期間中に避けるべき行動について具体的に解説します。

審査期間中の転職や退職

住宅ローンの審査期間中に転職や退職をすることは、最も避けるべきNG行動の一つです。勤続年数がリセットされるだけでなく、収入の安定性にも疑問を持たれてしまいます。

どうしても転職したい場合は、住宅ローンの融資実行が完了してから行うようにしましょう。融資実行後であれば、転職しても住宅ローンへの影響はありません。

これらの行動は、たとえ将来的にプラスになるものであっても、審査中は避けることが賢明です。

新たなローンやクレジットカードの申し込み

審査期間中に新たなローンを組んだり、クレジットカードを作成したりすることも避けるべきです。新規の借り入れは返済比率を上昇させ、クレジットカードの作成は信用情報に照会履歴として残ります。

特に注意が必要なのは、家具や家電の購入時です。新居用の家具を分割払いで購入すると、それも借り入れとしてカウントされてしまいます。大きな買い物は融資実行後に行いましょう。

避けるべき行動	理由	影響度
カーローンの申し込み	返済比率の上昇	高
クレジットカードの新規作成	信用情報への照会履歴	中
家具家電の分割払い	借入残高の増加	中
キャッシングの利用	信用情報へのマイナス影響	高

審査期間中は極力お金を借りないことを心がけ、必要な買い物は現金で行うか融資実行後まで待つようにしましょう。

クレジットカードや各種支払いの延滞

クレジットカードの支払いや公共料金、携帯電話料金などの延滞も絶対に避けるべきです。たとえ数日の遅れでも、信用情報に延滞記録として残る可能性があります。

特に携帯電話の分割払いは見落としがちです。携帯電話料金の中に端末の分割払いが含まれている場合、延滞すると信用情報に影響します。引き落とし日前には必ず口座残高を確認しましょう。

• クレジットカードの支払い
• 携帯電話料金（端末分割払い含む）
• 奨学金の返済
• 電気やガスなどの公共料金
• 保険料の支払い

これらの支払いを確実に行うことで、信用情報を良好な状態に保つことができます。自動引き落としを設定している場合でも、残高不足にならないよう注意が必要です。

健康状態の大きな変化

住宅ローンを組む際には、多くの金融機関で団体信用生命保険（団信）への加入が必須となっています。審査期間中に健康状態が大きく変化すると、団信に加入できず住宅ローン自体が組めなくなることがあります。

団信の告知事項には、過去3年以内の病歴や現在の健康状態などが含まれます。審査期間中に新たな持病が見つかったり、大きな手術を受けたりすると、告知内容が変わってしまいます。

健康診断で要精密検査となった場合も注意が必要です。可能であれば精密検査は融資実行後に受けるか、金融機関に相談して対応を決めましょう。

住宅ローンの本審査に落ちてしまった場合の対処法

万が一、本審査に落ちてしまった場合でも諦める必要はありません。ここでは、審査に落ちた後に取るべき具体的な対処法を解説します。

落ちた理由を確認する

本審査に落ちてしまった場合、まずは落ちた理由を確認することが重要です。金融機関は審査結果の詳細を教えてくれないことが多いですが、担当者に問い合わせることで大まかな理由がわかることもあります。

自分で確認できる項目もあります。信用情報機関（CIC、JICC、KSC）に開示請求を行えば、自分の信用情報を確認できます。延滞履歴や他社からの借り入れ状況がわかるため、問題点を特定できます。

信用情報機関	主な登録情報	開示請求方法
CIC	クレジットカード、割賦販売	インターネット、郵送、窓口
JICC	消費者金融、銀行カードローン	アプリ、郵送、窓口
KSC	銀行ローン全般	郵送のみ

信用情報に問題があった場合は、その問題が解消されるまで待つ必要があります。延滞情報は完済から5年程度で消えることが多いです。

他の金融機関に申し込む

一つの金融機関で落ちても、他の金融機関では通る可能性があります。金融機関によって審査基準が異なるため、複数の金融機関に申し込むことで審査に通る可能性が高まります。

ただし、短期間に多くの金融機関に申し込むと、信用情報に照会履歴が多数残り、かえって審査に不利になることがあります。2社から3社程度にとどめておくことをおすすめします。

• 都市銀行が落ちたら地方銀行を検討
• 銀行系が難しければフラット35を検討
• ネット銀行から対面型の銀行に変更
• 提携ローンがあれば不動産会社に相談

金融機関を変える際は、前回落ちた理由を踏まえて申し込み先を選ぶことが大切です。

借入額の減額を検討する

返済比率が原因で審査に落ちた場合は、借入額を減らすことで審査に通る可能性があります。頭金を増やしたり、物件価格を下げたりすることで、借入額を減らすことができます。

また、金融機関から減額承認が出ることもあります。これは希望額より少ない金額であれば融資可能という回答です。減額承認が出た場合は、差額を自己資金で補填できるか検討しましょう。

親族からの援助を受けられる場合は、住宅取得資金の贈与税非課税制度を活用する方法もあります。※制度の詳細は税務署や税理士に確認することをおすすめします。

時間を置いてから再申し込みする

信用情報に問題がある場合や、勤続年数が短い場合は、時間を置いてから再申し込みすることも有効です。延滞情報は完済から5年程度で消え、勤続年数も時間とともに積み上がっていきます。

再申し込みまでの期間は、落ちた理由によって異なります。軽微な問題であれば半年程度、信用情報に異動情報がある場合は完済から5年以上待つ必要があるかもしれません。

待っている間は、信用情報を傷つけないよう支払いを確実に行い、できれば頭金を貯めておくことをおすすめします。準備期間を有効に活用することで、次回の審査通過率を高めることができます。

まとめ

住宅ローンの本審査に落ちる確率は約5%程度であり、事前審査に通過していれば95%の方が本審査も通過しています。本審査で落ちる主な理由は、信用情報の変化、収入や勤務状況の変化、返済比率の超過、申告内容の虚偽や誤りです。

審査期間中は、転職や退職、新たなローンの申し込み、クレジットカードの延滞などを避けることが重要です。これらの行動を控え、正確な情報を申告すれば、本審査に落ちるリスクを大幅に減らすことができます。

万が一審査に落ちてしまっても、理由を分析して他の金融機関に申し込んだり、借入額を見直したりすることで対処できます。事前審査に通過している方は過度に心配せず、審査期間中の注意点を守って本審査に臨みましょう。理想のマイホーム購入に向けて、着実に準備を進めてください。