玄関ドアの傷みや建て付けの悪さ、冬場の寒さ、防犯面の不安など、さまざまなきっかけで交換を検討する方は多いものです。しかし、いざ調べ始めると費用の幅が広く、どこを基準に考えればよいのか判断に迷ってしまうことも少なくありません。また、補助金の活用を検討する際にも注意が必要です。
本記事では、工法ごとの費用の考え方や2026年度に利用できる補助制度の適用条件、製品の選び方、費用を無理なく抑えるための具体的な手順を分かりやすく整理して解説します。
- 玄関ドアの交換は、既存のドア枠を残す「カバー工法」か、枠ごと入れ替える「はつり工法」かによって工事規模が大きく変わる
- 2026年度の国の補助制度は「先進的窓リノベ2026事業」で、補助上限額は1戸あたり100万円、1申請あたり合計5万円以上から対象となる
- 玄関ドアの交換は、窓の断熱改修工事と同一契約で同時に申請する場合に限り補助対象となる
- 開口部を新しく設ける工事、広げる工事、位置を変更する工事は原則として補助対象外となる
- 防犯性能は「CPマーク」の有無、断熱性能は「補助金の対象製品かどうか」が製品選びの判断基準になる
※この記事に掲載されている価格は、2026年までの相場を参考にしています。昨今の物価高騰に伴い、価格は随時変動する可能性がございます。最新の詳細な価格につきましては、必ず直接店舗までお問い合わせください。
玄関ドアのリフォーム費用を左右する工法の違い

玄関ドアの交換費用は、選ぶ製品代以上に「どの工法を採用するか」という工事の規模によって大きく変動します。既存のドア枠を残すか撤去するかで解体や補修の作業量が変わり、それに応じて費用や工期も変わる仕組みです。この工法による違いを理解しておくことで、見積書の金額差を適切に判断できるようになります。
カバー工法
カバー工法とは、既存のドア枠を残したまま、その上から新しい枠をかぶせて取り付ける方法です。既存の枠を解体しないため壁や床の補修作業がほとんど発生せず、1日〜2日程度で工事が完了するのが一般的です。生活を続けながら手軽に行えるリフォームとして人気があります。
一方で、既存の枠の内側に新しい枠を取り付ける構造上、開口部の有効寸法はわずかに小さくなります。もともと間口が狭い玄関や、大型家具・家電の搬入経路になっている場所では、この数センチの違いが影響を与える場合があります。現地調査の際には、工事後の正確な有効寸法を確認しておくと安心です。
はつり工法
はつり工法とは、既存のドア枠を周囲の壁や床ごと撤去し、新しいドア枠を一から取り付ける方法です。解体に伴い壁や床、外装などの補修工事が必要となるため、カバー工法に比べて費用が高くなり、工期も数日〜1週間程度見ておく必要があります。
その反面、開口部の寸法や位置を自由に変更できるのが大きなメリットです。既存の枠が腐食している場合や、引き戸から開き戸へ変更したい場合、車椅子対応などで開口幅を広げてバリアフリー化したい場合には「はつり工法」が適しています。ただし後述の通り、開口部の寸法や位置を変更する工事は補助金の対象外となるケースがあるため注意が必要です。
ドア本体のみの交換
既存のドア枠に傷みがなく、現在流通している規格に適合する製品がある場合は、ドア本体(扉)のみを交換することが可能です。工事は1日程度で完了し、3つの方法の中で最も費用を抑えられます。
ただし、適用できる条件はかなり限られます。既存枠の規格が合わない、枠全体が歪んでいる、蝶番(ちょうつがい)の位置が異なるなどの理由で対応できないことも多いため、実際に現地調査を行って判断する必要があります。また、既存の枠をそのまま使用するため、枠まわりの隙間風や断熱性能の根本的な改善にはならない点も考慮しておくことが大切です。
| 工法 | 工事の内容 | 工期の目安 | 向いているケース |
|---|---|---|---|
| カバー工法 | 既存枠を残して新しい枠をかぶせる | 1〜2日 | 枠が健全で、寸法を変える必要がない |
| はつり工法 | 既存枠を撤去して新設し、壁や床を補修する | 3日〜1週間 | 枠が傷んでいる、開口の寸法や位置を変えたい |
| ドア本体のみ交換 | 扉だけを入れ替える | 1日程度 | 枠が健全で、規格の合う製品がある |
玄関ドアのリフォーム費用は、工法や製品グレード、現場の状況によって変動するため、公的な統計データとしての全国平均値などは公開されていません。一般的な傾向として、解体や補修工程が増えるはつり工法はカバー工法よりも高額になります。おおよその費用感を把握するためにも、必ず現地調査を依頼し、詳細な見積もりを取得して確認しましょう。
2026年度に使える玄関ドアのリフォームで使える補助金
玄関ドアの断熱リフォームは国の補助金制度の対象となります。ただし、適用条件に独自ルールが設けられており、正しく理解していないと申請が認められない場合があります。補助事業の名称や内容は年度によって変更されるため、まずは現在実施されている制度を正しく把握することから始めましょう。
先進的窓リノベ2026事業の補助額
2026年度において、開口部の断熱改修を対象とした国の主な補助金制度は、環境省が実施する「先進的窓リノベ2026事業」です。本事業は、国土交通省・環境省・経済産業省が連携して推進する「住宅省エネ2026キャンペーン」の一環として運営されています。
補助金額は1戸あたり最大100万円です。ただし、1回の申請における合計補助額が5万円以上となる工事でなければ申請できないため、単体の小規模工事では対象外となるケースがあります。具体的な補助額は、建物の建て方(戸建て・集合住宅)や採用する製品の断熱性能、サイズに応じて細かく規定されています。
対象となるのは既存住宅の改修工事で、補助対象となる工事種別はガラス交換、内窓設置、外窓交換(カバー工法・はつり工法)、ドア交換(カバー工法・はつり工法)です。なお申請手続きを行うには、施工業者が「住宅省エネ支援事業者」として登録されている必要があります。工事を依頼する前に、登録事業者であるかを必ず確認しておきましょう。
2025年11月28日以降に着工した工事が対象となり、交付申請の最終締め切りは2026年12月31日(予約申請は2026年11月16日まで)に設定されています。ただし、国の予算上限に達した時点で申請受付は終了となるため、期限にかかわらず早めに計画を進めることをおすすめします。
玄関ドア単体では補助対象にならない
先進的窓リノベ2026事業において最も留意すべき点は、「玄関ドア単体の交換工事では補助金を受けられない」という点です。ドアの交換が補助対象として認められるのは、窓の断熱工事と同一の契約を結び、同時に申請を行う場合に限られます。
つまり、内窓設置や外窓交換、ガラス交換といった窓の改修工事とあわせてまとめて依頼する必要があります。例えば「先に玄関ドアを交換し、後から別契約で窓工事を行う」といった進め方ではドア工事分の補助金が下りません。玄関ドアの断熱リフォームで補助金を活用したい場合は、必ず窓のリフォームとセットで計画を立てましょう。
玄関まわりだけでなく住まい全体の断熱を考えるのであれば、窓の種類とサイズの選び方を先に押さえておくと、どの窓から手を付けるかの判断がしやすくなります。
開口部の新設・拡張・位置変更は対象外
もう一つの重要な注意点が、開口部の形状や位置を変更する工事に対する制限です。外壁に新しく開口部を設けてドアや窓を設置する工事や、既存の開口部を拡張・縮小する工事、位置をずらして設置する工事は、原則として補助対象外となります。
これは特に「はつり工法」を検討する際の判断基準となります。既存の開口部サイズのまま枠を付け替える工事であれば補助対象ですが、開口部を広げたり位置を変更したりする場合は対象から外れてしまいます。ただし、BELS評価書や建設住宅性能評価書などを提出し、リフォーム後に住宅全体の断熱性能が「断熱等性能等級5」を満たすことが証明できる場合は例外的対象となる規定が設けられています。開口部の変更を伴うリフォームを希望する場合は、適用条件を満たせるかどうか施工業者に事前確認を行いましょう。
終了したリフォーム補助金制度と混同しない
過去に実施されていたリフォーム補助金制度の情報と混同しないよう注意が必要です。過去に広く利用されていた「こどもエコすまい支援事業」(2023年9月28日受付終了)や「子育てエコホーム支援事業」(2024年12月31日受付終了)は、すでに予算上限に達し受付を終了しています。現在はこれらの制度を利用することはできません。
また、住宅省エネ2026キャンペーン内にはリフォーム全般を対象とした「みらいエコ住宅2026事業」も存在し、開口部の断熱改修も対象に含まれています。しかし、同事業は開口部の改修のみでは申請できず、外壁や屋根などの躯体断熱工事や省エネ設備の導入と組み合わせる必要があります。玄関ドアや窓の改修を中心としたリフォームであれば、「先進的窓リノベ2026事業」を活用するのが最もスムーズで現実的な選択肢となります。
自治体独自のリフォーム補助金制度
お住まいの都道府県や市区町村によっては、独自に住宅リフォーム向けの補助金制度を設けている場合があります。これらの制度では、玄関ドアの交換が単体で補助対象に含まれるケースも存在します。制度の有無や対象工事、補助金額、受付期間は自治体ごとに異なり、年度によっても内容が変わります。
地元の施工事業者を利用することが条件として設定されているケースも多いため、施工会社を決める前に自治体の情報をチェックしておくことが推奨されます。国の補助金と併用が可能かどうかも自治体の規定によって異なるため、お住まいの地域の担当窓口へ直接問い合わせて確認しておくと安心です。
補助金を使う場合に確認しておきたいこと
- 窓の工事と同一契約になっているか
- 使う製品が対象製品として登録されているか
- 施工事業者が住宅省エネ支援事業者に登録しているか
- 合計の補助額が申請の下限に届いているか
- 開口部の新設・拡張・位置変更に当たらないか
- 自治体の制度と併用できるか
リフォームの前に知っておきたい!玄関ドアの選び方

玄関ドア製品の選択に迷った際は、単純な価格帯の比較ではなく「性能の軸」で整理すると、希望に合った製品を比較・検討しやすくなります。玄関ドアを選ぶ上で重要な判断基準は、「断熱性能」「防犯性能」「施錠方式」の3点です。
断熱性能
玄関は住まいの中でも熱の出入りが大きく、室温に大きな影響を与える場所です。ドアの断熱性能は構造やガラスの仕様によって決定され、扉内部に発泡ウレタンなどの断熱材を充填した製品や、複層ガラス・Low-E複層ガラスを採用した製品ほど高い断熱効果を発揮します。
専門的な断熱数値(Uw値など)を自分で見比べるのは難しいですが、補助金制度の基準を利用するのが分かりやすい方法です。先進的窓リノベ2026事業では、製品の断熱グレードに応じて補助額が設定されているため、検討している製品がどの補助額区分(グレード)に該当するかを事業者に確認することで、性能の高さを簡単に客観視できます。
防犯性能
玄関ドアの防犯性能を確認する指標として役立つのが「CPマーク」です。CPマークとは、警察庁や国土交通省などで構成される「防犯性能の高い建物部品の開発・普及に関する官民合同会議」が定めた共通標章で、「Crime Prevention(防犯)」の頭文字をシンボル化したものです。官民合同会議による厳しい防犯性能試験をクリアし、「防犯性能の高い建物部品目録」に掲載された製品のみが表示を許されています。
試験ではピッキングやドアガード壊しなど実際の侵入手口を用いた攻撃を行い、侵入までに5分以上の抵抗性能を有することが確認された製品が「防犯性能の高い建物部品」として認定されます。ただし、国土交通省の公式見解にもある通り、CPマークは試験合格を示すものであり、あらゆる状況下で5分以上の侵入阻止を完全保証するものではありません。ドア自体の性能に加え、センサーライトの設置や見通しの確保など、住まい全体での防犯対策・空き巣対策と組み合わせて導入することが大切です。
施錠方式
施錠方式としては、従来の手動シリンダーキーに加え、カードキーやリモコンキー、スマートフォン連携によるスマートロック機能を備えた電子錠(電気錠)の選択肢が増えています。両手が塞がっていてもスムーズに施解錠できる便利さや、オートロック機能・遠隔確認による閉め忘れ防止といったメリットがある反面、電池交換や電源確保などの管理が必要です。
万が一の電池切れ時の非常解錠方法や、電池の維持費・交換頻度は製品ごとに異なります。カタログ上の機能一覧だけでなく、ショールームなどで実際の操作感や使い勝手を体験した上で選ぶと失敗がありません。
玄関ドアのリフォーム費用を抑えるコツ
リフォーム費用を効果的に抑えるには、単なる「値引き交渉」よりも、工事内容や依頼方法を適切に整理・見直すことが最も効果的です。具体的には、「適切な工法の確定」「相見積もりによる比較」「関連工事のとりまとめ」というステップで進めていきます。
工法を確定させる
既存のドア枠にゆがみや腐食がなく健全な状態であれば、「カバー工法」や「ドア本体のみの交換」を採用することで費用を大幅に抑えられます。一方、「はつり工法」は枠の著しい劣化やサイズ変更が必要な場合に行うものであるため、不要であるにもかかわらず採用すると、解体費や補修費の分だけ無駄なコストが発生してしまいます。
最適な工法の判断は専門家による現地調査が不可欠です。枠の状態や壁・床の構造をプロの目で確認してもらい、どの工法が施工可能か、それぞれのメリット・デメリットを含めて提案してもらいましょう。
見積もりを比較する
複数の施工業者から相見積もりを取得することで、提示された価格や工事内容の妥当性を冷静に判断できます。ただし、単純に合計金額だけを比較するのではなく、「製品の型番やグレード」「採用工法」「既存部分の補修・処分費費用」「諸経費」などの項目が正しく記載されているかを確認・統一して比較することが重要です。
補助金を利用する場合は、補助額を差し引く前の「提示見積額」で業者間を比較しましょう。補助金の支給額は製品の性能やサイズによって国が定めた一律の計算式で決まるため、どの業者で施工しても基本的に同額となります。
ほかのリフォーム工事とまとめる
国の補助金制度を活用するために窓のリフォーム工事と同時に契約する必要があるように、複数の工事を一括して依頼することは費用削減につながります。施工期間や職人の人件費、養生費などを一括化できるため、個別で工事を行うよりも総額を安く抑えられます。
将来的に外壁塗装や屋根リフォームなど足場工事を伴う改修を検討している場合は、同時期に施工を行うことで足場設置費用を節約できます。住まい全体の長期的なメンテナンス計画を立て、まとめられる工事をあらかじめ整理しておくことがコストパフォーマンスを高めるコツです。戸建ての維持費やメンテナンスの目安については、戸建て住宅にかかる維持費を詳しく解説した記事もぜひ参考にしてください。
玄関ドアの交換工事を依頼する前に確認しておくこと
玄関ドアの交換は比較的短期間で終わる工事ですが、住まいのメインとなる出入口が一時的に使用できなくなるため、事前の入念な準備と確認が必要です。契約前に以下のポイントを押さえておきましょう。
現地調査で確認してもらう項目
現地調査の段階で、既存の枠の状態や寸法、下地材の腐食有無を詳細に点検してもらうことが不可欠です。事前の点検が不十分だと、工事が始まってから「予期せぬ枠の腐食が見つかった」「規格製品が納まらない」といった理由で、追加費用が発生したり工期が延びたりするトラブルにつながります。
築年数が経過した住宅では、既存の開口部寸法が現在の標準規格と異なるケースが少なくありません。カバー工法を採用した場合の「完成後の有効開口サイズ」や、はつり工法を採用した場合の「壁・床の補修費用と範囲」を具体的な数字で明確に提示してもらいましょう。玄関まわりの使い勝手や動線を総合的に見直したい場合は、玄関ポーチの役割とデザイン計画の考え方も併せて参考にしてください。
工事期間中の出入りと近隣への配慮
工事期間中は、玄関ドアを解放・取り外すため、一時的に出入りができなくなります。特に「はつり工法」では壁の削り取り(解体)作業が発生するため、一定の騒音や粉塵が発生し、資材搬入車・工事車両の駐車も必要となります。
施工業者から近隣住民へ事前に工事日程や概要を挨拶・説明してもらうとともに、作業時間帯をすり合わせておくことで近隣トラブルを防げます。また、工事当日にご家族がどのように出入りするか(勝手口の利用や外出スケジュールの調整など)もあらかじめ話し合っておきましょう。
保証の範囲
リフォーム工事に関する保証には、ドア本体の品質を保証する「メーカー製品保証」と、施工品質を保証する「工事保証(施工保証)」の2種類が存在します。保証内容や適用期間、免責事項はメーカーや施工業者によって異なるため、契約前に書面(保証書の見本など)で確認しておくことが重要です。
特に、施工に起因する建て付け不良や雨漏り(雨仕舞いの不具合)が保証範囲に含まれているかをチェックしましょう。併せて、引き渡し後の定期点検サービスの有無や、万が一の不具合発生時におけるアフターサポートの連絡先・対応体制も確認しておくと安心です。
ヤマダホームズでは、住まい全体の断熱性や生活動線を踏まえた上で、最適な玄関まわりのリフォームをご提案しています。玄関ドアの断熱性能や電子錠の操作感は、カタログだけでは分かりづらく、実際の製品に触れて試してみることが納得のいく選択への近道です。全国のショールーム・モデルハウスにて最新の玄関ドア展示をご覧いただけますので、ぜひお気軽にお越しください。

よくある質問
- 玄関ドアだけを交換したいのですが、補助金は使えますか
-
先進的窓リノベ2026事業では、ドア交換は窓の工事と同一の契約であり、同時に申請する場合に限って補助対象になります。玄関ドア単体の交換では対象になりません。国の補助を使いたい場合は、内窓の設置や外窓の交換といった窓の工事とあわせて一つの契約にまとめてください。自治体独自の制度であれば玄関ドア単体でも対象になることがあるため、お住まいの自治体の窓口にも確認することをおすすめします。
- カバー工法にすると玄関が狭くなりますか
-
既存の枠の内側に新しい枠を取り付けるため、開口部の有効寸法はわずかに小さくなります。日常の出入りで気になることは少ないものの、もともと間口が狭い玄関や、大型の家具や家電の搬入経路になっている場合には影響が出ることがあります。現地調査の際に、交換後の有効幅と有効高さを数字で出してもらって判断してください。
- 開口部を広げてバリアフリーにしたいのですが、補助金の対象になりますか
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既存の開口部を拡張して外窓を設置する工事や、開口部の位置を変更して外窓・ドアを設置する工事は、原則として補助対象外とされています。ただしBELS評価書または既存住宅の建設住宅性能評価書の提出により、リフォーム後に断熱等性能等級5を満たすことを示せる住宅は補助対象になります。評価書の取得には費用と期間がかかるため、補助額と取得費用を比べたうえで判断してください。
- 工事中は玄関を使えなくなりますか
-
扉を外している間は出入りができません。カバー工法やドア本体のみの交換であれば、その日のうちに新しいドアが取り付けられるため、使えない時間帯は数時間程度にとどまるのが一般的です。はつり工法では複数日にわたる工事になるため、夜間の施錠をどうするか、勝手口など別の出入口を使えるかを事前に事業者と確認しておいてください。
- CPマークが付いていれば侵入されないということですか
-
そうではありません。CPマークは官民合同会議が定めた試験に合格したことを示すもので、あらゆる状況において5分以上侵入を防ぐ性能を保証するものではないと公表資料に明記されています。侵入に時間がかかる製品ほど断念されやすいという考え方に基づいた仕組みなので、補助錠の追加、人感センサー付き照明、周囲の見通しの確保といった対策と組み合わせて考えてください。
まとめ
玄関ドアのリフォーム費用は、製品の価格だけでなく、既存の枠を残すか入れ替えるかといった工法の違いによって大きく変わります。国の補助金を活用できる場合もありますが、窓の工事とあわせる必要があるなど独自の条件があるため、事前に内容をよく確認しておくことが大切です。
また、製品を選ぶ際は断熱性や防犯性、施錠方式といった性能面から比較すると判断しやすくなります。現地調査で住まいの状態を確かめてもらい、見積もりや保証内容も確認したうえで、納得のいくリフォームを進めましょう。



