ライフスタイルから考える家づくり
太陽光発電を
住宅に導入するメリットや注意点
電気代節約シミュレーションも！
自然エネルギーで
暮らす家
ヤマダホームズの太陽光発電
省エネ住宅へのニーズの高まりを受け、新築するマイホームに太陽光発電を設置したいと考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
太陽光発電を導入すれば、電気代を節約できるなど、多くのメリットが期待できます。この記事では、自宅に太陽光発電を導入するメリットや注意点を解説するとともに、電気代がどの程度節約できるのか、具体的なシミュレーションもご紹介します。
新築住宅に太陽光発電を
設置する3つのメリット
新築住宅に太陽光発電を設置すると、
次の3つのメリットが期待できます。
-
電気代を節約できる
太陽光発電を導入するメリットとして最も大きいのは、電気代を節約できることです。
近年は、世界情勢や円安によるエネルギー価格の高騰などの影響で、電気代が高止まりの傾向にあります。特に、冷暖房を使う機会の多い夏場や冬場は、電気代が家計を圧迫しがちです。 -
災害による停電に備えられる
太陽光発電を導入すると、日中に発電した電気を自宅で利用できるようになるため、災害による停電時もスマートフォンを充電したり家電を使用したりできます。
災害による停電に備えるなら、太陽光発電とともに蓄電池も設置するのがおすすめです。蓄電池があれば、日中に発電した電力を蓄えておくことができるため、発電できない夜間も数日間電力を使えるようになります。災害時に電気を使えることは家族の大きな安心感につながるでしょう。 -
電気自動車(EV)の充電に使える
近年普及している電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）の充電に使える点も、太陽光発電を導入するメリットといえます。EVの充電をすべて自家発電で賄えれば、ガソリン代や充電にかかる電気代を削減できます。
加えて、V2H（ブイツーエイチ：Vehicle to Home）という充電設備を設置すれば、住宅からEVやPHEVへの給電だけでなく、EVやPHEVから住宅への給電もできるようになります。つまり、車を蓄電池としても活用できるようになり、災害時の停電への備えにもなるでしょう。
家庭用太陽光発電の
必要設備と発電量
いざ太陽光発電を導入しようとしても、
どんな設備が必要で、
どの程度の発電量を確保すればよいのか、
イメージがつかない方も多いと思います。
ここでは、家庭用太陽光発電に必要な設備と
発電容量の目安について解説します。
太陽光発電システムに必要な設備
太陽光発電と聞くと、屋根に置かれた太陽光パネルを連想するかもしれません。しかし、実際にはそれ以外にも多くの設備を設置する必要があります。
家庭用太陽光発電システムの導入にあたって必要な設備は次のとおりです。
| 太陽光パネル （太陽電池モジュール） |
屋根に設置する発電用のパネル |
|---|---|
| 架台 | 太陽光パネルを屋根に設置するための土台 |
| パワーコンディショナー | 発電した電力を家庭で使える電力に変換する機械 |
| 電力モニター | 太陽光発電の設定、発電・売電の状況を表示する画面 |
| ケーブル類 | 太陽光パネル同士をつなぐ専用のケーブル |
また、日中に発電した電力を夜間も使用したい場合には、前述の蓄電池やV2Hなども併せて設置する必要があります。
家庭用太陽光発電の発電容量は
7〜8kW前後が目安
太陽光パネルは、たくさん設置するほど発電量が増え、お得なように感じるかもしれません。しかし、発電容量が増えれば導入費用が高くなります。さらに、昨今の売電単価（電力会社が余剰電力を買い取る際の料金単価）低下に伴い、売電収入によるメリットは以前ほど期待できなくなっています。
こうしたことから、太陽光発電の発電容量は、「自宅で使用する最大消費電力＋α」とするのがよいでしょう。一般的な家庭の場合、7〜8kW前後の発電容量があれば、日常的な自家消費に加え、エコキュートや蓄電池の使用にも対応できると考えられます。
家庭用太陽光発電の
電気代節約シミュレーション
新築住宅に家庭用太陽光発電を設置した場合、
どれくらい電気代を節約できるのか、
具体的に試算してみましょう。
ここでは、東京都・大阪府・福岡県の
シミュレーション結果をご紹介します。
※節約効果はエリアによっても異なります。
※売電価格や電気料は2025年度時点のものを使用しています。価格には変動があるため、保証するための数字ではありません。
シミュレーションの
共通条件
・1日を通じて、誰かが在宅している日が多い
・家族人数：4人
・屋根形状：標準的な勾配の切妻屋根
・家の向き：南東向き
・2階の坪数：10坪（太陽光パネル14枚搭載）
・蓄電池の設置なし
東京都の事例
年間合計 185,454円節約！
東京都の場合、売電収入だけで年間4万5,474円あり、オール電化住宅の場合、年間で18万5,000円以上の節約になるという結果になりました。5月は売電収入が6,509円に達しており、月間電気料金が1,000円以下に抑えられています。すべての月で1,900円以上の売電収入を得られていることからも、太陽光発電の導入効果は大きいといえます。
大阪府の事例
年間合計 180,950円節約！
大阪府の場合、年間の売電収入が東京都を上回る約4万7,000円です。ベースとなる電力料金が東京都よりも安いため、年間の合計電気料金も5万5,000円以下という結果になりました。月別に見ると、4月は7,000円以上の売電収入を得ており、電力料金をカバーするどころか、収支がプラスになっています。
福岡県の事例
年間合計 174,096円節約！
福岡県では大阪府よりもさらに売電収入が大きくなっており、年間で5万円以上の収入を得られる結果となりました。電気料金の年間合計も3万8,000円以下に抑えられています。特に4月、5月、10月は売電収入が電気料金を大きく上回り、月間収支が1,000円程度プラスとなっています。
このように、お住まいの地域によっては、太陽光発電の導入で電気料金以上の収入を得られるケースもあるのです。
太陽光発電の設置費用は
住宅ローンで賄える？
結論からいえば、太陽光発電の設置費用を住宅ローンで賄うことは可能です。ただし、一定の条件を満たす必要があります。
新築住宅に太陽光発電システムを導入するのであれば、住宅ローンを借り入れる金融機関に併せて相談するのがよいでしょう。例えば、ある大手都市銀行では、ZEHや長期優良住宅など省エネ性能の高い新築住宅向けの住宅ローン商品を提供しています。この商品では、太陽光発電設備の設置費用を含む住宅購入資金をまとめて借り入れられるうえ、借入後3年間、基準日照時間を下回ったときに補償金を受け取れる日照補償も備わっています。
他には、太陽光発電システム専用のソーラーローンで賄う方法もありますが、金利が高かったり借入期間が短かったりすることから、利用には慎重な検討が求められます。
一方、ヤマダホームズが提供する「ZEROレジ」など、初期費用０円で太陽光発電設備、蓄電池を利用できるサービスもあります。住まいに合わせた最適なプランで月額利用料のみで利用でき、利用期間満了後は無償譲渡もしてくれます。
また、機器や工事の保証や水没を含む自然災害に対する保証もついた、とてもお得なサービスです。
ローンかサブスク型か、ご自身にあった方法を選ぶと良いでしょう。
新築住宅への
太陽光発電導入に使える補助金
2025年現在、太陽光発電設備の導入のみで
受けられる国の補助金は設定されていません。
ただ、省エネ性の高い住宅に関する補助金メニューにおいて、
太陽光発電設備についても
費用補助の対象になっているケースはあります。
国や自治体の補助金を上手に活用し、
導入にかかるコストを節約しましょう。
2025年現在、太陽光発電設備の導入のみで受けられる国の補助金は設定されていません。ただ、太陽光発電設備についても費用補助の対象になっている省エネ性の高い住宅に関する補助金もあります。国や自治体の補助金を上手に活用し、導入にかかるコストを節約しましょう。
また、自治体によっては、太陽光発電システムの導入費用を対象とした補助金や助成金の制度を設けている場合があります。国費で実施されるものでない限り、国の補助金制度とも併用できるため、積極的に活用するとよいでしょう。
例えば、東京都の「家庭における太陽光発電導入促進事業」では、新築住宅における太陽光発電設備システム導入で、1kWあたり10万円（3.6kW以下の場合は12万円、50kW未満）の助成が受けられます。
参照：クール・ネット東京「令和7年度 家庭における太陽光発電導入促進事業｜災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」
太陽光発電の設置における
注意点3選
多くのメリットが期待できる太陽光発電システムの導入ですが、設置する際には注意点もあります。
ここでは主な3つの注意点を解説します。
設置場所によって発電量が変わる
同じパネルでも、太陽光パネルを設置する場所によって発電量が変わる点に注意が必要です。発電量に影響を与える要素としては、パネルを設置する屋根の方角や設置角度、周囲の建物の位置や高さ、お住まいのエリアの日照時間の長さ、気温などが挙げられます。これらの要素によって発電量は変わるため、必ずしも期待どおりの発電量を確保できるとは限りません。
設備には寿命がある
太陽光発電システムを構成する設備には寿命があります。特に、発電した電力を家庭用電力に変換するパワーコンディショナーの寿命は10年〜15年程度といわれ、劣化が進みやすいのが特徴です。
また、太陽光パネルの法定耐用年数は17年ですが、実際には20〜30年程度が寿命とされています。将来どこかのタイミングで設備の更新時期が訪れることを認識しておきましょう。
設置販売業者は慎重に選ぶ
太陽光発電システムを設置・販売する会社は数多く存在します。前述のとおり、太陽光パネルは設置場所によって発電量が大きく変わるため、設置する会社には専門的なノウハウが求められます。また、住宅の強度や安全性などにも関わるので、会社選びは慎重に行う必要があります。
信頼できる会社かどうかを見極めるためには、過去の施工実績は豊富か、コストは安すぎないか、アフターサポートは充実しているか、といった点をチェックするのが有効です。
住まいへの太陽光発電導入のご相談は
ヤマダホームズまで
省エネ住宅へのニーズの高まり、電気代の高騰、
大地震の発生リスクなどを受け、
太陽光発電システム導入の住まいへの
必要性はますます高まっています。
しかし、太陽光パネルを後付けする場合は
さまざまな制約が生じるため、
できるだけ新築時に設置するのがおすすめです。
ヤマダホームズは、約1万2,000棟もの
住宅に太陽光発電システムを設置
（2023年10月現在）してきた実績をもとに、
お客様の住まいに最適なプランをご提案します。
太陽光発電システムのある新築住宅をご検討の際は、ぜひヤマダホームズにご相談ください。
まずはお近くの展示場への
ご来場をお待ちしています。
